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　「持たざる経営」を進めてきたトヨタでさえ、一部の部品や原材料を厚めに保有する方向で戦略を見直し始めた。たとえばカーナビ用のＩＣチップは２カ月程度の在庫を確保する。ルネサスエレクトロニクスは自動車メーカーに対し、車載用のマイコンの在庫を最大４カ月程度保有するよう要請を始めた。

　福島県いわき市に本社を置く超硬工具メーカーのタンガロイは08年にＩＭＣ（オランダ）傘下に入り、在庫を潤沢に持つことで短期間で出荷できる体制に切り替えた。東日本大震災で本社工場が被災したが、在庫を使って製品の出荷を続けた。

　在庫投資は企業の運転資金の半分以上を占めるとの見方があり、在庫を野放図に増やすと管理コストがかさむことには変わりはない。だが大災害をきっかけに「有事への保険として在庫を見直す気運が高まっている」（ＢＮＰパリバ証券の河野龍太郎チーフエコノミスト）という。